化粧品Q&A

欧米ではアレルギーを起こす、起こさないに関わらず、情報公開の観点から全成分表示が一般的です。

日本でも、現在の103種類の成分以外にもアレルギーを起こすおそれがある成分もあるとして、全成分を表示するべきだという皮膚科専門医の意見もあり、その必要性が問われてきました。

また、日本で化粧品を製造したり、輸入したりするためには、薬事法という法律によって1品ごとに事前に申請をし、承認・許可を取らなくてはなりませんでした。欧米では全成分を表示することで企業がその商品の責任を負うので、事前の承認・許可は不要とされています。

日本でも全成分表示へと切り変える理由は、欧米と同じように規制緩和を行い、欧米の制度との調和をめざすことにあります。

もちろん、規制緩和が行われても「化粧品の薬事法」がなくなるわけではありません。全成分表示はメーカーの安全性の高い商品をつくるという自己責任をいっそう明確にし、お客様により多くの情報を提供することでもあります。